2019年 人事 給与ガイド

モーガンマッキンリー2019年版給与ガイドにて人事全般 (ジェネラリスト、採用、人材開発、C&B その他人事に携わる業務を含む) の給与額をご参照ください。

人事

 

人事

人事 基本給 (年収・単位:百万円)
職種 最低額 最高額 平均額
C&B スタッフ/コーディネーター/アシスタント 4 5.5 5
C&B アドバイザー/オフィサー/アナリスト 6 9 7.5
C&B ディレクター/ヘッド 15 18 16
C&B マネージャー/VP 9 12 11
Employee Relationsマネージャー 7 9 8
人事スタッフ/コーディネーター/アシスタント 4 5.5 4.5
人事 アドバイザー/オフィサー 5 6.5 6
人事 アナリスト 5.5 7 6
人事ジェネラリスト 5 7.5 6
人事プロジェクトマネージャー 7 11 9
HRIS アナリスト 5 7 6
L&Dスタッフ/コーディネーター/アシスタント 6 8 7
L&Dディレクター/ヘッド 15 18 16
L&Dマネージャー/VP 13 16 14.5
組織開発・タレントマネジメント・ヘッド/ディレクター 14 18 15.5
組織開発・タレントマネジメント・VP/マネージャー 11 14.5 12
組織開発・タレントマネジメント・ヘッド・ディレクター 4.5 6 5
採用ヘッド 15 20 17.5
採用担当 6.5 9 7.5
採用マネージャー 10 13 11.5
コーディネーター(人材紹介) 4 5.5 5
コンサルタント(人材紹介) 4 7 5.5
マネージャー(人材紹介) 7 10 8.5

人事

2018年の人事関連職の採用市場は、年明けこそ緩やかでしたが、春先にかけて急速に活性化し、4-6月期は年間で最も多くの求人が寄せられました。7-9月期に一旦落ち着きを見せた求人数は10月ごろから再び急上昇し、年末まで活況が続きました。

業種・職種別の採用傾向を振り返ると、上期は小売及び金融業界のリクルーターやIT業界の人事マネージャー・ディレクター案件が目立ちました。下期はややトレンドが変わり、店舗研修職に加え、様々な業界の人事ビジネス・パートナー(以下HRBP)の求人が増加しました。

マネージャーやディレクターといった管理職レベルでは、人事部内の各機能を束ね、ビジネス側と連携する能力が重視されました。更に、リージョンやグローバル本社との橋渡し役や変革を牽引するチェンジマネージャーとしての役割が期待されるケースも増えています。

2018年最も需要が高かった人材は、ジュニアからシニアまでのあらゆる経験値の採用業務担当者とHRBPです。会社に付加価値を提供できるかどうかが選考のポイントとなりました。

例えばHRBPは担当部門のパフォーマンス改善や組織能力開発などに積極的に貢献すべき、という期待値があります。一部IT企業や製薬会社では合併・統合後のPMI経験も社内にはないノウハウとして高く評価されました。

その他の分野については、教育研修、組織開発、HRIS、C&B、人事コンサルティングや給与計算でも一定の採用需要がありましたが、前年ほどの求人数はありませんでした。

ダイバーシティについては様々な課題がありますが、総じて人事部は他のバックオフィス部門に比べて女性の登用が進んでおり、比較的ジェンダー・バランスがよい部署だと言えるでしょう。この状況は2018年も持続しました。特筆すべきは、特にリクルーター職において外国人候補者が選考対象となる事例が増えたことです。全ての候補者は日本語能力がビジネスレベル以上且つ日本市場でのソーシング実績がある人材でした。

柔軟な勤務形態の導入は、ワーキングマザーやミレニアル世代、Z世代の人材確保にあたり2018年も引き続き大きなテーマとなりました。

技術革新は人事部門の在り方に大きな影響を及ぼしつつあります。特に給与計算や派遣・採用業務の分野で変化が加速しました。より多くの作業の自動化が技術的に可能となり、企業にとってはスピードアップや業務効率改善、経費節減などのメリットがあります。

2018年に多くの外資系企業が最も苦労したのは、理想とする人材と現実的に確保できる人材のギャップでした。求める要件を満たす候補者が少ない市場において、会社のブランド力も人材獲得の成否を分ける要因になりました。入社後のキャリアパスや成長機会を明確に訴えることで日本国内での知名度の低さを乗り越えた企業もあります。

2018年の採用動向は概ね本年も続く見通しです。例えばビジネス・パートナーとしてのスキル、付加価値が高い人事サービスの提供、会社の売上達成に積極的に貢献する能力などは今後も注目の要件です。採用職とHRBP職の求人数も引き続き高水準で推移するでしょう。

また人員配置の最適化を図る動きが広がっており、2019年はそれに伴う組織開発やL&D分野での採用も勢いづくと予想されます。グローバル化を進め、国内外でベストプラクティスの導入を図る日系企業の増加により、バイリンガル人材の需要も高まる可能性があります。

2019年に人事分野での転職を狙うプロフェッショナルの方は「自分がこの会社に提供できる付加価値は何か?」を常に意識することをおすすめいたします。

Brendan Walsh's picture
アソシエイトディレクター | 人事、経理・財務 紹介部門
bwalsh@morganmckinley.co.jp

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